緊急事態宣言の解除とともに、一部の地域では新しい感染者がほぼなくなり、美術館の再開が始まっています。

たとえば、現在まで感染者数がゼロの岩手県では、5月8日から岩手県立美術館と岩手県立博物館の展示を再開しています。

また、最後の感染者の確認が4月14日と、新規感染者なしが一カ月続いている秋田県も、5月11日から秋田県立美術館や秋田市立千秋美術館を開館しています。

首都圏に近い関東地方でも、茨城県立近代美術館や栃木県立美術館が5月12日から開館していますし、中部地方でも静岡県をはじめ、新潟県や富山県や福井県が県立美術館を再開させました。

そのほか、多くの美術館やギャラリーが６月からの開館を宣言しているので、自粛疲れでアートに飢えている方は、ホームページ等でチェックしてみてください。
もちろん、翠波画廊も開いていますので、お近くに来られた際はぜひお立ち寄りください。

美術館やギャラリーが開館に向けて動いているのは、アートの火を絶やさないことと、待ち望んでくれているお客様のためですが、サバイバルの側面もあります。

元大阪府知事の橋下徹さんが「（国立の）博物館、美術館というのは基本的に収入が無くても存続できる」「重要なのは民間の映画館だったり、ライブだったり、大規模イベント」とテレビ番組で発言したことがニュースになっていましたが、博物館・美術館だって入場料収入がなければ通常通りの活動を継続できません。

アメリカでは、休館を余儀なくされたホイットニー美術館やロサンゼルス現代美術館やフライ美術館で、スタッフの解雇が行われました。それに反対する抗議活動や署名活動も激しくなっています。

一方、ドイツやフランスやイタリアではギャラリーや美術館の再開が順次予定されています。これ以上、経済活動を止め続けては存続にかかわってくるからです。

また、政府や自治体によるアート業界への支援も続いています。

日本でもさまざまなプロジェクトが立ち上がりました。

たとえば、東京都は「アートにエールを！東京プロジェクト」を発表。「プロとして芸術文化活動に携わるアーティスト、クリエイター、スタッフの方々から、自由な発想を基にした動画作品を募集し、専用サイトで配信」して、出演料を支払うシステムを作りました。

京都市も文化芸術活動緊急奨励金を設立し、アーティストからキュレーター、制作スタッフまで幅広く、奨励金を交付することを決定しました。

愛知県も同じく新型コロナウイルスの感染拡大で活動の場が減ったアーティストに対して、支援金を用意しています。

横浜市も「市内のアーティスト等の⽂化芸術活動緊急支援事業」に2億1500万円の追加補正予算案を策定しました。

アーティストの方は、居住している自治体のホームページをチェックしてみてください。多少でも助けになるものが見つかるかもしれません。

とはいえ、政府や自治体や財団の支援金は一時的なものでしかありません。

アーティストを継続的に支援できるのはアートファンのみなさまです。

時間があるこの機会に、ネットを通じて若手アーティストの作品を見て回ってください。

そして気に入ったものがあれば、購入してあげてください。

翠波画廊は、新人作家を支援するために、アーティストの作品を直接購入できるプラットフォーム「めざせアーティスト」を運営しています。

お手頃な価格で、ヴァリエーション豊かな作品を入手できるシステムです。ぜひ一度ご覧になってみてください。